ZEH住宅（ゼロエネルギー住宅）とは｜特徴や種類、メリット・デメリットと補助金を紹介

これからマイホームの新築を検討している人の中には「せっかくマイホームを建てるならZEHの家の建てたい！」と考えている人も多いと思いますが、ZEH住宅について詳しく理解している人はそれほど多くはないのではないでしょうか？

2020年度の主要ハウスメーカー13社で建てられた住宅の約56％がZEH住宅で建てられる等、我が国において着実にZEH住宅の普及が広がっているなか、ZEH住宅に対する市場の関心は高くなっています。

この記事では、ZEH住宅の特徴や種類、メリット・デメリットを解説するとともに、ZEH住宅に関する補助金について解説しています。

ZEH住宅（ゼロエネルギー住宅）とは？

ZEH（ゼッチ）住宅とは「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略省のことです。家庭で使用するエネルギーよりも、太陽光発電などで創るエネルギーを多くすることで、エネルギー収支をゼロ以下にする家づくりを目指します。

ZEH住宅が普及する背景

2016年度から「2020年までに、自社が受注する住宅のうちZEH住宅が占める割合を、2020年までに50％以上とするハウスメーカー等」を公募、登録し、目標値や達成度の公表を行っています。2020年度の主要ハウスメーカー13社でのZEH化率は56％となっており、着実にZEH住宅の普及は進んでいます。

2021年10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画において、「2030年度以降に新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」、「2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」という目標が掲げられ、ZEH住宅の普及に向けた取り組みが現在も行われています。

このように、政府とハウスメーカーが一丸となってZEHの普及に取り組んでいる背景としては、2015年に開催されたCOP（国連気候変動枠組条約第21回締役国会議）で採択された地球温暖化防止対策が関係しています。

各国の長期目標が策定され、日本は「2030年にCO2排出量を2013年と比べて26％削減する」という国際公約を締結しました。その公約の達成に向けた取り組みの一つがZEH住宅の普及という訳です。

日本国内におけるエネルギー消費量の約14％は住宅が占めています。住宅の消費エネルギーを削減するためにZEH住宅の普及率を上げることは、公約の達成において重要な役割を持っています。

ZEH住宅の3つの特徴

住宅の消費エネルギーを削減するためには、「使うエネルギーを減らすこと」と「使うエネルギーを創ること」の2つが必要です。それらを実現するために、ZEH住宅には以下の3つの特徴があります。

高断熱性能

断熱性能の高い外壁材や窓、断熱材を使用することで、住宅の断熱性を高めることができます。断熱効果が向上することで外気温の影響を少なくし、夏は涼しく冬は暖かい快適な住環境を実現できます。

住宅の断熱性とを高めることで冷暖房効率を上げることができ、冷暖房にかかるエネルギー量を削減することができます。結果としてCO2の発生を抑制するとともに、冷暖房にかかる光熱費の節約に繋がります。

省エネルギー性

ZEH住宅では、家庭内の消費電力量や自家発電の稼働状況などを可視化するために「HEMS（Home Energy Management System）」を設置して、住宅の消費電力と発電電力を管理することで、自分で日々の電力量を把握して効率的なエネルギー消費を目指すことができます。

また、電力消費量の少ないLED照明や高効率の給湯システム、省エネタイプのエアコンや換気システムを導入して、無駄な電力を省いて少ないエネルギーで快適に生活できる住宅を目指します。

創エネルギー性

ZEH住宅では、住宅で消費するエネルギーよりも多くのエネルギーを生み出す必要があります。代表的な創エネルギーの方法としては、住宅の屋根等に設置する太陽光発電が挙げられます。

近年では太陽光発電システムの設置費用も安くなり、以前と比べて設置しやすくなってきています。昨今の電気代やガス代の上昇に伴い、住宅の創エネルギー性の需要は年々高まっていると言えるでしょう。

ZEH住宅の5つの種類

ZEHには、エネルギー消費量の削減割合に応じていくつかの種類に分けられており、それぞれに特徴が異なります。また種類によって受けられる補助金にも違いがあります。

ここでは、マンション等の集合住宅で使われているZEH-Mを除き、戸建て住宅で使われているZEHの5種類に焦点を絞ってご紹介します。それぞれの特徴をまとめると以下のようになります。

ZEHの種類	省エネ率	対象要件
ZEH	・断熱+省エネで20％以上 ・創エネを含み100％以上
ZEH +	・断熱+省エネで25％以上 ・創エネを含み100％以上
Nearly ZEH	・断熱+省エネで20％以上 ・創エネを含み75％以上	寒冷地・低日射地域・多雪地域で創エネが十分にできない地域
Nearly ZEH +	・断熱+省エネで25％以上 ・創エネを含み75％以上	寒冷地・低日射地域・多雪地域で創エネが十分にできない地域
ZEH Oriented	・断熱+省エネで20％以上 ・創エネの必要はなし	都市部等の狭小地・多雪地域で創エネが十分にできない地域

それでは、ここからは戸建て住宅で使われているZEHの5つの種類について詳しく見ていきましょう。

ZEH（ゼッチ）

ZEHとは、住宅の断熱性と省エネ性を高めることによって、省エネ基準から20％以上の一次エネルギー消費量を削減するとともに、創エネルギーを含めて100％以上の一次エネルギー消費量の削減を達成した住宅のことをいいます。

なお、省エネ率の基準となる一次エネルギー消費量とは、住宅の利用に伴うエネルギー消費量をあらわした数値のことで、具体的には冷暖房設備・換気設備・照明設備・給湯設備等を使用する際に消費するエネルギーのことです。

ZEH +（ゼッチプラス）

ZEH+とは、上記のZEHよりさらに高い省エネ性能を有した住宅のことで、省エネ基準から25％以上の一次エネルギー消費量を削減と、創エネルギーを含めて100％以上の一次エネルギー消費量の削減を実現し、かつ外皮性能もしくはさらなる省エネ措置を施した住宅のことをいいます。

Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）

NearlyZEHとは、日照時間が少かったり積雪量が多くて、太陽光発電システム等で十分な創エネができない地域に考慮した基準となります。断熱性と省エネによる省エネルギー率はZEHの基準と同じで、創エネルギーを含めて75％以上の一次エネルギー消費量の削減を実現した住宅がNearlyZEHです。

Nearly ZEH +（ニアリーゼッチプラス）

NearlyZEH+とは、積雪の多い地域や日照の少ない地域において、NearlyZEHの条件を満たしつつ、断熱性と省エネ性で一次エネルギー消費量を25％以上削減した住宅のことです。さらにZEH+同様、外皮性能もしくはさらなる省エネ措置を施す必要があります。

ZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）

ZEHOrientedは、都心部の土地面積85㎡未満の狭小地や、多雪で創エネルギーが望めない土地に住宅を建てる際に適用されるZEH基準です。都心部の狭小地や多雪地では、太陽光発電システムを導入して創エネしたくても、太陽の光が当たらず発電できないケースが多々あります。そのような土地に建物を建てる場合は、断熱性と省エネ性により一次エネルギー消費量を20％以上削減することができれば、創エネの必要はありません。

ZEH住宅（ゼロエネルギー住宅）のメリット

ZEH住宅とは「住宅のエネルギー消費の収支をゼロ以下にする住宅」のことをいいます。家庭内で使用するエネルギーを「断熱性」と「省エネ性」によって削減するとともに、太陽光発電システム等による「創エネ」を行うことで、エネルギー収支をゼロ以下にする住宅を目指します。

ZEH仕様の建物にするために、外壁やサッシ、住宅設備などのグレードを高めたり、太陽光発電システムを導入することで様々なメリットが存在しています。

夏も冬も快適な住環境で毎日過ごせる

ZEH住宅では、住宅の断熱性を上げるために、使用する断熱材や外壁、屋根の種類に断熱性能の高い材質を選びます。住宅の断熱性を上げることで、夏は涼しく冬は暖かい住環境をつくることができ、一年中快適な気温で過ごすことができます。

住宅内部の気温差を小さくすることができるため、急激な温度変化によって引き起こされる脳卒中や心筋梗塞（ヒートショック）の発生を予防する効果も期待できます。

毎月の光熱費を削減できる

ZEH住宅は「高断熱」と「省エネ」によって家庭内の消費エネルギー量を削減するとともに、「創エネ」によって家庭内で消費する電力を創ることができるという特徴を持っています。

それらの特徴を活用することによって、年中を通して光熱費を削減することができます。エネルギー収支がプラスになる場合もあり、その余った電力を電力会社に売電することも可能です。

建築費用が高くつきがちなZEH住宅ですが、毎月の光熱費を大幅に削減できるため、長期間住み続けることによって総合的にはお得になる可能性があります。

停電時も電気を使用できる

一般的な住宅であれば、電力会社からの電力供給に頼っているため、停電時には住宅内の電力設備は使えなくなってしまいますが、ZEH住宅は太陽光発電システムによって電力が蓄電されているため、停電時でも電気を使うことができます。

台風や地震等の災害によって停電になったとしても電力が使えるため、太陽光発電システムで生み出した電力を蓄電しておくことで非常時への備えになります。また、停電時でも電気自動車への充電が可能となり、移動手段に対する心配を軽減できます。

環境に優しい住宅に住める

ZEH住宅を普及させる大きな目的は、住宅で消費されるエネルギー量を削減することで、火力発電等によって発生するCO2の排出量を削減することにあります。

ZEH住宅に住むことで、電力会社による電気供給量を抑えることができるため、結果としてCO2の排出量を削減することにつながります。環境に優しい住宅に住んでいるという安心感を持って毎日を過ごすことができます。

補助金制度を活用できる

ZEH住宅を新築・購入する場合には、経済産業省・環境省・国土交通省の3省が連携して支援事業を推進している「ZEHの補助金制度」を活用することができます。

ZEH住宅を建てるには、一般的な住宅と比べて様々な設備を導入する必要があるため、建築コストが高くなりがちです。そのため、コスト面を気にしてZEH住宅の購入を悩んでいる人も少なくはないでしょう。

詳しい補助金制度の内容については後ほどご紹介しますが、ZEH住宅を建てる場合にはいくつかの補助金制度が用意されているため、お得にマイホームの新築が可能です。

ZEH住宅（ゼロエネルギー住宅）のデメリット

ZEH住宅には様々なメリットが存在していますが、当然のことながらデメリットも存在しています。ZEH住宅のデメリットには主に以下の4つが挙げられます。

建築費用が高額になる

ZEH住宅には、太陽光発電システムをはじめ、HEMS（Home Energy Management System）や省エネ設備の導入が必要になるとともに、断熱性能を高めるための建築資材も高額になることから、従来の住宅と比べて建築コストが高額になりがちです。

長期的には光熱費の削減が期待できますが、日照や天候等の状況によっては十分な電力を作り出せない可能性があります。補助金を活用することである程度の負担は軽減できますが、やはり従来の住宅と比べて建築費用は高額になるケースが多くなります。

定期的なメンテナンスが必要になる

ZEH住宅には「創エネ」の観点から太陽光発電システムの導入が必要となりますが、太陽光発電システムには定期的なメンテナンスが必要です。定期点検には1回あたり数万円～10万円以上かかる場合があります。

点検の結果、部品の交換等が必要と判断された場合には部品代や交換作業費が必要となります。メーカーによっては長期の無料点検や保証が付いている場合もあるため、メーカーを選ぶ際にはチェックしておきましょう。

季節や天候によってエネルギー収支が変わる

太陽光発電システムの発電量は日射量で変化するため、住む地域や建物の立地によっては十分な発電がされない可能性があります。年中を通じて曇りや雨が多い地域や、住宅の周りにマンションや木々が多く太陽光発電パネルに日が当たりにくい立地では、発電量が少なくなる傾向にあります。

ZEH住宅を建てる土地を選ぶ際には、居住地域の平均的な日照時間だけでなく、周辺の建築物や木々によって日が遮られないかを確認しておく必要があります。

間取りやデザインの自由度が下がる

広いリビングや、天井が高くて吹抜けのある住宅に憧れている人も多いかもしれませんが、広い空間では冷暖房にかかるエネルギーも多く必要となるため、ZEH住宅では一つ一つの部屋を小さくしたり、LDKを小さくしなければいけない可能性があります。

また、太陽光発電システムを設置するためには、屋根面を南側に向ける必要があります。そのため屋根の形状が片流れ屋根に限定される場合があります。

ZEH住宅を建てようとする場合には、「高断熱」「省エネ」「創エネ」の3つを実現するために、間取りやデザインの自由度が下がる可能性があることを理解しておきましょう。

ZEH住宅（ゼロエネルギー住宅）の補助金（※2023年度）

ZEH住宅は、どのようなZEH基準に適合しているかに応じて、国からの補助金を受け取ることができます。ZEHに関する補助金は主に6つの種類があります。

各補助金は先着順となっているため、申請時期によっては受付を終了している場合があります。また原則としてそれぞれの補助金を併用して申請することはできない点に注意が必要です。

しかし、各自治体が独自で補助金制度を設けている場合は併用できる可能性があります。詳しくは各自治体の補助金の窓口に確認しておきましょう。

区分	補助事業名	補助額
ZEH	こどもエコすまい支援事業	100万円/戸
	地域型住宅グリーン化事業	上限140万円/戸
	戸建住宅ZEH化等支援事業	定額55万円/戸
ZEH+		定額100万円/戸
次世代ZEH＋	次世代ZEH+実証事業	定額100万円/戸
次世代HEMS	次世代HEMS実証事業	定額112万円/戸
LCCM住宅	LCCM住宅整備推進事業	上限140万円/戸

なお、いずれの補助金も土砂災害警戒区域内に建てる住宅に対しては原則補助対象外となります。

それでは、各補助金について詳しく解説していきます。

こどもエコすまい支援事業

こどもエコすまい支援事業は、「子育て世帯」または「若者夫婦世帯」のどちらかに向けて、高い省エネ性能を有する新築住宅（ZEHレベル）の取得を促すことを目的としており、補助額は100万円です。注文住宅・分譲住宅いずれも補助対象となります。

2023年度では、2023年3月下旬から予算上限（1,500億円）に達するまでを受付期間としており、2023年8月19日時点の予算進捗は約85％となっています。（※2023年9月28日で受付終了）

こどもエコすまい支援事業
補助額	100万円/戸
主な要件	ZEHの基準を満たすこと
その他要件	子育て世帯・若者夫婦世帯に限る

地域型住宅グリーン化事業

各地域の省エネルギー性能や耐久性等に優れた木造住宅の整備や普及を目的とした補助金で、補助額は上限140万円です。補助額は住宅の種類によって異なり、ZEHやNearly ZEHは140万円、ZEH Orientedは90万円となっています。

また、主要構造材の大半に地域材を使用した場合や、調理室や浴室、便所などを複数箇所に設置する二世帯住宅を新築した場合には補助額が加算されます。

地域型住宅グリーン化事業の補助金を申請する際は、地域の中小工務店を中心に建材、製材、プレカット等の住宅生産に係る事業者で構成されたグループの工務店に新築を依頼する必要があります。

地域型住宅グリーン化事業
補助額	上限140万円/戸
主な要件	ZEHの基準を満たすこと
その他要件	グループ所属の中小工務店に依頼

戸建住宅ZEH化等支援事業

戸建て住宅の高断熱化による省エネ・省CO2化を支援する目的で、ZEHの種類に応じた補助金を申請できます。補助額はZEHで55万円、ZEH+で100万円です。

戸建住宅ZEH化等支援事業（ZEH）
補助額	55万円/戸
主な要件	ZEHの基準を満たすこと
その他要件	ZEHビルダー・プランナーが施工、設計

戸建住宅ZEH化等支援事業（ZEH+）
補助額	100万円/戸
主な要件	ZEH+の基準を満たすこと
その他要件	ZEHビルダー・プランナーが施工、設計

さらに、ZEHに関連する補助金として、先進的な再生エネルギー設備等を導入した場合には補助金が追加されます。それぞれの補助額をまとめると以下のようになります。

戸建住宅ZEH等支援事業（加算補助）
導入システム	加算補助金額
蓄電システム（定置型）	2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額
直交集成板（CLT）	90万円/戸
地中熱ヒートポンプシステム	90万円/戸
PVTシステム	65万円～90万円/戸
液体集熱式太陽熱利用システム	12万円/戸もしくは15万円/戸

次世代ZEH+実証事業

次世代ZEH+とは、ZEH+の基準を満たしたうえで、さらに先進的なエネルギー設備を導入したZEH住宅のことです。次世代ZEH+は100万円の補助金に加え、導入するシステムに応じた追加補助金を受け取ることができます。

次世代ZEH+実証事業
補助額	100万円/戸
主な要件	ZEH+の基準を満たすこと
その他要件	・ZEHビルダー・プランナーが施工、設計 ・以下のいずれかの設備を導入すること 　・V2H設備 　・蓄電システム 　・燃料電池 　・太陽熱利用温水システム（10kW以上）

次世代ZEH+実証事業（追加補助金）
導入システム	追加補助金額
V2H設備	補助対象経費の1/2又は75万円のいずれか低い額
蓄電システム	2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額
燃料電池	2万円/台
太陽熱利用温水システム	液体式：17万円/戸　空気式：60万円/戸

次世代HEMS実証事業

次世代ZEH+とは、ZEH+の基準を満たしたうえで、さらにHEMS（高度エネルギーマネジメント）を導入するとともに、さらなる省エネ対策を施したZEH住宅のことです。次世代HEMSは112万円の補助金に加え、次世代ZEH+と同様、導入するシステムに応じた追加補助金を受け取ることが可能です。

次世代HEMS実証事業
補助額	112万円/戸
主な要件	・ZEH+の基準を満たすこと ・HEMSを導入すること
その他要件	・ZEHビルダー・プランナーが施工、設計 ・AI・IoT技術等による最適制御の仕組みを備えること ・以下のいずれかの設備を導入すること 　・V2H設備 　・蓄電システム

次世代HEMS実証事業（追加補助金）
導入システム	追加補助金額
V2H設備	補助対象経費の1/2又は75万円のいずれか低い額
蓄電システム	2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額
燃料電池	2万円/台
太陽熱利用温水システム	液体式：17万円/戸　空気式：60万円/戸

LCCM住宅整備推進事業

LCCM住宅とは、ZEHよりさらにCO2の削減を可能とする先導的な脱炭素化住宅のことです。日々の暮らしで排出されるCO2だけでなく、建設時や解体時も含めてCO2の収支をマイナスにする必要があります。

外皮基準はZEH水準の断熱性能を満たすとともに、一次エネルギー消費量もZEH+と同様に25％の削減が求められます。ZEHと比べてCO2削減に対する厳しい基準をクリアした住宅に対して、最大140万円の補助金が交付されます。

LCCM住宅整備推進事業
補助額	上限140万円/戸
主な要件	・強化外皮基準を満たすこと ・一次エネルギー消費量を基準比25％以上削減 ・創エネを含み正味ゼロエネルギーとなること
その他要件	・LCCO2評価の結果が0以下になること ・CASBEE B+ランク以上、または長期優良住宅認定であること

以上、ZEH住宅に関連する補助金制度について解説しました。補助金の内容や募集要項は年度によって変わってくるため、定期的にチェックしておきましょう。

まとめ

この記事では、ZEH住宅の基礎知識や特徴をはじめ、ZEH住宅のメリットやデメリット、ZEH住宅を購入・新築する際に申請できる補助金について解説しました。

ZEH住宅は、「断熱性」「省エネ」「創エネ」といった3つの要素が重要とされており、こららの要素を向上させることで、日々を快適に過ごすことができ毎月の光熱費を抑えることができるだけでなく、CO2を削減して地球環境にも配慮した住宅に住むことができます。

従来の住宅と比べて建築コストが高くなってしまいますが、補助金等を活用することでお得にZEH住宅を建築することができます。ぜひ補助金を積極的に活用していきましょう。

ただし、ZEH住宅は先進的な技術を採用しているため、どのハウスメーカーや工務店でも建築できる訳ではありません。補助金の申請手続きも複雑なため、ZEH住宅の建築経験が豊富なハウスメーカーや工務店に依頼することが重要です。